プログラム

※確定版では多少時間が前後することがあります.開催日の1週間前までに確定版を掲載予定です.

時間内容
9:20-受付開始
9:50-11:0070分研究発表
11:00-12:0060分昼休み
12:00-12:055分大会委員長挨拶★
12:05-12:105分情報システム学会 会長挨拶★
12:10-13:1060分基調講演★
13:10-14:3080分パネルディスカッション★
14:30-14:355分休憩
14:35-15:0530分新情報システム学体系調査研究委員会報告★
15:05-15:1510分浦昭二記念賞表彰式★
15:15-16:55100分スペシャルセッション★
15:15-16:4590分ポスターセッション第一部
16:45-18:1590分ポスターセッション第二部
18:15-18:2510分表彰式(発表論文,ポスター)
★はハイブリッド開催.それ以外は会場のみの開催となります.
基調講演,パネルディスカッション,新情報学体系調査研究委員会報告,スペシャルセッションはハイブリッド開催となりますが,研究発表,ポスターセッションは会場のみとなります.ご注意ください.
スペシャルセッションとポスターセッション第一部は重複しています.また、スペシャルセッションとポスターセッション第二部は、一部時間帯が重複しています.
※懇親会は開催いたしません

ISSJ2023の研究発表プログラムは以下の通りです.

研究発表プログラム

ポスターセッション

日付内容
10月9日(月)
10月16日(月)延長しました
発表申込締切
11月13日(月)論文投稿締切
12月9日(土)第19回全国大会・研究発表大会 当日


基調講演

ISSJ2023の基調講演は以下の通りです.

高橋隆史行氏
講 演 者
高橋隆史氏(株式会社ブレインパッド 取締役会長 Co-Founder)

演  題
「なぜ、日本ではDXが十分に進まなかったのか?」

講演内容
IMD(国際経営開発研究所)の調査によれば、日本のデジタル競争力ランキングは2022年は昨年から1つ順位を落とし29位と調査開始来最低の順位となっています。これは、世界的にDXがブームに湧く中、日本が諸外国に比べて相対的に十分な取り組みがなされていないことを意味します。とりわけ、個別の評価項目として、「ビッグデータの活用」は調査対象国中最下位の63位という厳しい結果であり、データが新しい経営資源とされる時代にあって、将来の先行きを暗くするものです。果たして、何が原因でこのような事態になってしまったのか、講演では、現状を真摯に受け止め原因を明らかにすることで、今後、日本が再び輝かしい未来を築くために今始めるべき打ち手を明らかにしてゆきます。

略  歴
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了。新卒社員として日本サン・マイクロシステムズ株式会社(現:日本オラクル株式会社)に入社。その後、フリービット・ドットコム株式会社(現:フリービット株式会社)の起業参画を経て、日本企業のデータ活用を支援するべく2004年3月に佐藤清之輔とともにブレインパッドを共同創業。代表取締役社長として、2011年9月に東証マザーズ、2013年には東証一部上場を成し遂げる。 現在、一般社団法人データサイエンティスト協会代表理事、東京大学エクステション株式会社社外取締役を務める他、官公庁による各種研究・委員会活動等に識者として参画する等、データ活用促進のためさまざまな対外活動にも従事。直近では、経済産業省「デジタル時代の人材政策に関する検討会」令和5年度の構成員を務める。経済同友会会員。



パネルディスカッション

テーマ
「私たちが思い描くDigital Transformation」

内容
「基調講演を受けて私たちが思い描くDigital Transformationについてパネラーが中心になってディスカッションします」

パネラー
阿部秀尚氏(文教大学情報学部教授)
中島昭能氏(一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)専務理事)
山本卓也氏(茅ヶ崎市企画政策部デジタル推進課長)

モデレーター
中嶋聞多氏(情報システム学会副会長(信州大学特任教授))



スペシャルセッション

テーマ
「自治体から見た自治体情報システム標準化・共通化の現状と課題」

講演者
鈴木崇広氏(横浜市デジタル統括本部企画調整部住民情報基盤課長)
大山水帆氏(一般社団法人デジタル広域推進機構 代表理事(戸田市企画財政部デジタル戦略室長))
長谷川尚一氏(いばらき自治体クラウド(笠間市政策企画部デジタル戦略課情報政策調整官))

モデレーター
岩崎和隆氏(情報システム学会常務理事(神奈川県総務局デジタル戦略本部室副主幹))

国は自治体に,約2年後の2025年度中(2026年3月)までに住民記録,地方税などの自治体情報システムを標準準拠システムに移行することを求めています(自治体情報システム標準化・共通化).そこで,規模の異なる3つの自治体から職員をお迎えし,その現状と課題を発表してもらいます.発表後,参加者との質疑応答を予定しています.