情報システム学会
旧任意団体の概要
 情報システム学会(Information Systems Society of Japan)は,人間中心の情報システムを志向し,ビジネス・研究領域の融合や情報システム人材の育成を目的とした学会です。本学会は、日本学術会議認定した「協力学術研究団体」です。
情報システム学会での“情報システム”の捉え方
“情報システムは”
あなたに優しいものですか?
あなたに有益なものですか?
あなたに何かを強いていませんか?
そして,あなたは“情報システム”を
十分に使いこなしていると実感していますか?
“情報システム”は<
人間活動を含む社会的なシステムです。
豊かな情報空間をもたらします。
単なるコンピュータ応用システムではありません。
人間の情報行動を支え,発展に寄与するものです。
組織活動に柔軟と革命を与えるものです。
会長就任のご挨拶
竹並 輝之      
(新潟国際情報大学)
会長の写真  このたび、北城前会長を引き継いで情報システム学会会長に就任いたしました。

 情報システム学会は設立以来5年目を迎えました。この間に、設立の趣旨にご賛同いただいた個人会員、賛助会員および篤志家の方々のご支援と、北城恪太郎初代会長はじめ理事、監事の皆様のご努力により、会員数も 500 名を超え、オンラインジャーナル(学会誌)の発行、研究・発表大会の開催、講演会、シンポジウムの開催、メールマガジンの配布などを定常的に実施することができました。

 しかし、昨年来の金融危機に端を発した世界同時不況の影響を受け、情報システム学会およびその基盤である情報産業界を取り巻く環境も大きく変わろうとしています。北城初代会長は、情報システム学会発足のご挨拶の中で、社会に役立つ利用者中心の情報システムを実現していくために、学会の主要なテーマとして、情報システム人材の育成、実務家と研究者の交流、これからの情報システムのあり方の追及の 3 点を挙げておられます。2 代目会長に就任するにあたって、これらのテーマを引き継いだ上で、これからの学会活動のテーマとして以下の 4 点を挙げたいと思います。

 第 1 は、情報システムが転換期(パラダイムシフト)を迎えているということへの対応です。今までの情報システムは、仕事の効率化を追求した儲けるための情報システムが主流でした。それにより経済の高度成長が達成された反面、今回のような経済不況発生の原因を作り出したとも言われています。これからは、社会を豊かにする情報システムが求められています。こうした転換期にあたって、情報システム学会では、学会の理念を「真に人間中心の情報社会を実現することに貢献すること」と定め、今年度の総会で決議しました。また、新情報システム学体系調査研究委員会を立ち上げて、こうした潮流の中で今後の情報システムのあるべき姿を追求して行こうと考えています。

 第 2 は、情報産業活性化への貢献です。若者の IT 離れが進んでいます。IT 産業は、若者にとって生涯をかけて取り組みたいと思うやりがいのある職業と思われていないのではないでしょうか。先端技術を駆使する IT 業界にそぐわない、昔ながらの古い下請け体質の改善、労働環境の改善、若者への仕事の内容と面白さの PR など取り組むべき課題はたくさんあるように思います。また、 IT で世界をリードするための人材育成など教育界にも課題はたくさんあります。情報システム学会は、こうした問題の提起と改善について調査研究を行い、社会に提言して行きたいと考えています。

 第 3 は、情報システム開発経験の蓄積と継承です。情報システムは、理論だけでは成り立たない実務に密着した世界です。そこでは、情報システム学会が主要なテーマとしている、情報システムの企画、開発、運用、利用にかかわる人間の活動が、人間中心の有用なシステムの実現への鍵となります。情報システム学会には、企業で情報システムに長い間かかわってきたベテラン会員の方々が多数おられます。そうした方々の匠の技、情報への感性などを若手に伝承する場を提供できれば良いと思っています。若手会員の数が少ないので、増やす努力が必要ですが、講演会、シンポジウムなどを通じて若者の興味に応えるような企画を提供したいと考えています。

 第 4 は、学会の運営基盤の確立と会員サービスの充実です。学会運営は、その多くを会員や役員の方々のボランティア活動に頼っているのが現状です。しかし、会員数が増えるとそれにも限界があります。会員サービスを滞りなく行うために学会事務を担当する事務局のメンバーと事務所とコンピュータ設備を確保して行きます。これには費用がかかりますが、魅力的な会員サービスを充実させ、広報活動を積極的に行うことによって、賛助会員および個人会員の数を増やし、財政基盤を安定させて対応して行きたいと思っています。

 学会活動に対する、会員の皆様方の積極的なご参加とご協力をお願いする次第です。
(2009年6月19日)
 
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